総合コンサルとは？戦略コンサルとの違い、求められるスキルと転職

総合コンサルティング業界は、更なる成長を求める転職希望者から非常に人気のある業界です。近年、総合コンサルはプロジェクトを大量に受注していることから、人員不足の状況にあります。そのためコンサル経験の無い方でも転職する事例が数多く見られます。

では、コンサル未経験の方が総合コンサルに転職するためには、どのようなスキルや経験が必要なのでしょうか。そして、転職活動に不可欠なエージェントをどのように選び、活用すれば良いのでしょうか。

本記事をお読みいただくことで、総合コンサルに転職するために、これからどのような準備をしていくべきか、ご理解いただけると思います。

【外資就活ネクスト独自データ】総合コンサルのリアル年収・残業実態と、戦略コンサルとの差

ここまで総合コンサルの仕事内容や各ファームの特徴を解説してきました。転職を検討するうえで最も気になるのが「実際の年収」と「働き方（激務度）」でしょう。ここでは、外資就活ネクストに寄せられた現役・元総合コンサルタントの口コミ（審査完了・回答者の自己申告）を集計し、そのリアルな実態を数値で示します。※以下はいずれも集計値で、特定企業・個人の数値ではありません。

年収の実態（総合コンサル・n=28）

総合コンサルタントの年収分布（集計n=28）は以下の通りです。

指標	金額
下位25%（第1四分位）	約760万円
中央値	約1,000万円
上位25%（第3四分位）	約1,200万円
レンジ（最小〜最大）	約600万〜1,700万円

中央値は約1,000万円で、事業会社からの転職でも年収レンジは700万〜1,200万円に収まるケースが中心です。年齢・職位が上がるほどレンジ上限（1,500万円超）に近づく傾向が見られました。

年収の「中身」──基本給か、賞与か

年収の総額だけでなく、その内訳（基本給・賞与）も重要です。総合コンサルの内訳を集計すると、基本給が年収に占める比率は約87%。賞与（ボーナス）の比率は小さく、年収の大部分が毎月の固定給で構成される「安定型」であることが分かります（サインオンボーナスは平均で約90万円）。これは、業績連動賞与の比率が高い外資系金融などと対照的な特徴です。

残業・休日──「激務」の実像

「コンサル＝激務」というイメージが根強いですが、口コミの残業時間（通常月・n=25）を見ると、実像はイメージよりマイルドです。

残業時間（通常月）	回答数
20時間未満	3
20〜40時間（最多）	11
40〜60時間	8
60時間以上	3

通常月は残業20〜60時間に約76%が収まり、いわゆる「毎日深夜まで」という水準ではありません。ただし繁忙月（プロジェクト終盤・提案期）には様相が変わり、残業60〜80時間が5件、80時間以上が9件（n=24）と、山谷がはっきり出るのが総合コンサルの働き方の特徴です。

休日については、通常月の土日稼働が「0日」が16件（過半）、「1〜2日」が9件、「3日以上」が3件（n=28）。有給消化率は「60%以上」が8件と、休暇は取りやすい環境が中心という結果でした（n=15）。

戦略コンサルとの「数値」の違い

総合コンサルと戦略コンサルは仕事内容の境界が曖昧になりつつありますが、口コミの数値では明確な差が出ました。

項目	総合コンサル（n=28）	戦略コンサル（n=43）
年収中央値	約1,000万円	約1,200万円
年収レンジ	約600〜1,700万円	約600〜2,300万円
基本給比率	約87%（安定型）	約79%（賞与比率高め）

戦略コンサルの方が中央値で約200万円、上限では約600万円高い一方、賞与（変動給）の比率が高く、年収の振れ幅も大きくなります。総合コンサルは戦略コンサルよりやや水準は下がるものの、基本給比率が高く、年収が安定しやすいのが数値上の特徴です。「安定的に高年収を積み上げたい」なら総合、「変動を許容して上限を狙う」なら戦略、という選び方の一つの目安になります。

戦略立案はもちろん、その"実現"までが守備範囲。ただしホットな領域は戦コンとの競争が激化

そもそも総合コンサルティングファームとは、どういったファームを指すのでしょうか。まずは、コンサルティングファームの分類を確認するところから始めましょう。

一般的にコンサルティングファームは、「戦略系」と「総合系」の2つに分けることができます。

総合コンサルは、その名の通り、経営レベルから現場レベルまで幅広いコンサルティングを行っています。経営戦略の策定はもちろん、ITシステム導入支援や業務改善、PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）(※)まで、担当するプロジェクトのテーマは多岐にわたります。

戦略・組織人事・財務・ITなどのあらゆるソリューションと、製造業・金融・官公庁・インフラなどのあらゆるインダストリーをカバーするために、ソリューションやインダストリー別に特化したコンサルタントがチームをつくってPJ（プロジェクト）に入ります。

また、近年は戦略系ファームやデザインファームの買収を行うなど、積極的な事業展開を行っているファームが多いのが特徴です。

会社規模としては、社員数数千人程度のファームが多いです。代表的なファームとしては、アクセンチュアやデロイト トーマツ コンサルティング、PwCコンサルティングなどが挙げられます。

一方の、戦略コンサルは、企業経営の上流〜中流にあたる領域に関するプロジェクトを担当することが多いファームを指します。中期経営計画の策定のような全社レベルでのプロジェクトや、マーケティング戦略・営業戦略などの事業レベルでのプロジェクトを主に担当します。

会社規模としては、社員数が数十人〜数百人程度のファームがほとんどです。代表的なファームとしては、マッキンゼー・アンド・カンパニーやボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニーなどが挙げられます。

しかしながら、近年の傾向として戦略コンサルも領域を広げる傾向があり、少しずつ総合コンサルとの境界線が曖昧になってきています。

実際に、戦略コンサルと総合コンサルが同じコンペで争うことも近年では増えてきています。

▲図１　各ファームの特色

▲図２　コンサルティング業界 ２大トレンド

(※)　PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）
プロジェクトにおいて、チームを管理する組織体のこと。コンサルタントは、進行中の全プロジェクトの管理支援を行う。

似ているようで実は明確な差がある。まず抑えたい、人気ファームの基礎知識

経営レベルから現場レベルまで、企業の”総合病院”として幅広いプロジェクトを担当しているのが総合コンサルであると解説をしてきました。

しかしながら、総合コンサルと一口に言っても、強みにしているプロジェクト領域やファームの組織構造、また社員の雰囲気などにおいては、各社明確な差があるのです。ここからは、総合コンサルの中でも代表的な企業とその特徴について解説していきたいと思います。

アクセンチュア

世界最大規模の経営コンサルティングファームと言われており、業界内でのプレゼンスは絶大です。株価は2000年の上場から10倍以上に成長しており、従業員数も6年間で3倍に増やしているファームです。

「ストラテジー」「コンサルティング」「デジタル」「テクノロジー」「オペレーションズ」の5つの領域で幅広いサービスを提供しています。近年はデザインファームを買収するなどして、更なるサービスラインの拡充を図っています。

アクセンチュアには「人」を大切にする文化が根付いており、成果を出そうと努力しているメンバーに対しては、惜しみなく投資をする社風があります。ワークライフバランスの改善や、女性にも働きやすい職場環境づくりにも積極的であることも特筆すべき点と言えるでしょう。

デロイト トーマツ コンサルティング

Big4の中でも日本での歴史が長く、規模・経験ともに他のファームを圧倒しているのがデロイト トーマツ コンサルティングです。デロイト・トウシュ・トーマツのメンバーファームとして、世界150カ国、30万人のエキスパートが連携しながらクライアントのサポートを行っています。

プロジェクトは戦略立案に加えて実行支援まで含めたものが多く、業務改革に強みを持っているファームでもあります。戦略に特化したモニター・デロイト、デジタルに特化したデロイト・デジタルをサブブランドとして展開しており、『End to End』のコンサルティングを提供できるのが強みです。

また、日系企業の色が強いことでも有名で、外資系企業の特徴である「Up or Out」の文化が薄く、会社全体に人を育てる文化があります。

PwCコンサルティング

Big4の中でも一際存在感を放っているのが、PwCコンサルティングです。

PwCグローバルネットワークのメンバーファームとして、世界155カ国に284,000人以上のスタッフが連携してプロジェクトにあたっています。他のメンバーファームとしてM＆Aアドバイザリーを担当するPwCアドバイザリーや、主に戦略案件を担当するStrategy&があり、複数の部門が協業して、課題解決に対して最適なソリューションを提供しています。

プロジェクトは比較的グローバル色が強く、他のファームと比較すると海外案件が豊富であることが特徴として挙げることができます。また、非常に面倒見の良い社員が多く、部署間の垣根がないため他部署と協力する風土が根付いています。

KPMGコンサルティング

KPMGコンサルティングは、Big4の中でも日本での歴史が浅く(2014年設立)、ベンチャー気質のファームです。また、競合他社が明確に人員拡大の方針を掲げる中で、競合他社と比較すると社員数が少ないのが大きな特徴で、少数精鋭で裁量の大きさが魅力のファームと言えるでしょう。

加えて、戦略立案や業務プロセス改善、RPAの導入に関するプロジェクトなどを担当する『マネジメントコンサルティング部門』と、リスク・マネジメントや内部統制構築などに関するプロジェクトを担当する『リスクコンサルティング部門』の両輪で事業展開しており、移り変わる時代のニーズに一早く対応しているファームと言えるでしょう。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング

EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、2020年10月にEYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社とEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社が統合されて出来た、非常に新しいファームです。

パーパスとして『Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)』を掲げており、このパーパスに共感しているメンバーが協力して社会課題の解決を支援しています。

他のBig4のファームと比較すると、日本におけるプレゼンスは低いのが現状ですが、今後急速に伸びていくことが予想されます。

というのも、『Project Dragon』と呼ばれる拡大戦略の真っ只中にあり、人員を急速に拡大しているファームです。

加えて、他のコンサルより仲間意識が強く、居心地が良い、穏やかな社風が特徴です。

アビームコンサルティング

アビームコンサルティングは、日系の総合コンサルティングファームです。日系のファームではありますが、主にアジアを中心とした73拠点もの海外ネットワークを構築しており、各地域に根ざしたコンサルティングを提供しているのが特徴と言えるでしょう。

また、クライアントの「Real Partner」として中長期的な関係性も重視した息の長いコンサルティングを提供している点が特徴として挙げられます。チームワークを重んじる姿勢が企業文化として染み付いており、ナレッジを共有するデータベースの活用や社員同士の勉強会が習慣化しているようです。また、勤続年数の長いコンサルタントが多く、人を大切にする文化が根付いているようです。

野村総合研究所

野村総合研究所は、日系の総合コンサルティングファーム/シンクタンクで、創業から50年を経過した現在も成長を続けるファームです。

シンクタンクとしての官公庁や地方自治体に向けたプロジェクトの売上は、全体の2割に止まっており、8割の売上が民間企業に向けた経営・業務・ITコンサルティングから生まれているのが大きな特徴です。

野村総合研究所は、若手のうちから多くの経験を積むことができる環境が用意されているようです。1年目からアナリスト業務のみならず、顧客の矢面に立つ経験をする機会が与えられていたり、マルチアサイン体制をとっているため短期間で幅広い業界の知見を得ることができるようです。書籍の執筆や講演、寄稿などの対外活動にも若いうちから取り組むことができる環境があります。

多様な専門家の力を結集。大所帯ならではのダイナミックな課題解決が醍醐味

では、総合コンサルの具体的な仕事内容はどういったものなのでしょうか。
以下では、全社的な仕事内容と、一個人としての仕事内容に分けて解説していきたいと思います。

まず、全社的な仕事内容についてですが、上述の通り幅広いコンサルティングを行っています。経営戦略の策定はもちろん、実行支援や業務改善、更にはITシステム導入支援までを一貫して行うこともあります。

総合コンサルの特徴として、異なるソリューションやインダストリーのチームと協同してプロジェクトを行う点が挙げられます。具体的に見てみると、クライアントの事業戦略の策定を戦略チームが担当し、その結果として人事制度の再設計が必要になると組織人事チームが担当します。その後、事業に関わる新システム考案、さらにはその導入や活用支援までをITチームが担当する、といった形が取られます。

ワンストップでのコンサルティングを提供しているため、結果的に多くのコンサルタントが投入される大規模プロジェクトになる場合も往々にしてあります。ファームに数多くのコンサルタントが在籍しているからこそ、ダイナミックに顧客企業の課題を解決できるのが、総合ファームの醍醐味ということができるでしょう。

また、グローバルに展開している外資系のファームでは、語学力を問われる・活かせる環境が用意されています。グローバルプロジェクトでは、海外拠点に所属するコンサルタントと協業したり、知識の伝達を受けたりする機会があるでしょう。

次に一個人としての仕事内容についてですが、職位に基づいて業務の役割がきまっています。

各ファームによって細かな職位の差は存在しますが、基本的に4つの職位に分けることができます。その4つの職位と担当している業務内容については以下の通りです。

▲図３　職位と担当の業務内容

①アナリスト

アナリストの役割は、同じプロジェクトにアサインされたコンサルタント・マネージャーの指示に基づいて、プロジェクトに関連する情報を収集・分析し、報告資料を作成することです。コンサルタントとして活躍するための基礎力である、リサーチ力・ドキュメンテーション力・資料作成能力を身につける期間と言えるでしょう。

②コンサルタント

コンサルタントの役割は、プロジェクト内に幾つか存在するパートを担当し、プロジェクトを推進することです。プロジェクト全体を統括するマネージャーのもとで、論点ごとに設けられたパート(例えば全社改革PJなら売上向上パートやコスト削減パート等)を担当します。

③マネージャー

マネージャーの役割は、プロジェクトの責任者として、コンサルタントやアナリストを統括することです。プロジェクトが滞りなく円滑に進むように、的確な指示を出してマネジメントできる能力が必要不可欠になります。また、クライアントとの交渉やプロジェクト予算の管理なども担当することになります。

④パートナー

パートナーの役割は、顧客開拓と自社の経営です。

顧客開拓については、潜在的に顧客になり得る役員・経営層に対してアプローチし、提案書を作成しプロジェクトを受注します。一般的な営業活動に加えて、セミナーの実施や書籍の執筆など、顧客開拓のための手法は多岐にわたります。

自社の経営については、共同経営者として今後どういった形で自社が成長を遂げていくのか、決定するという役割を果たします。

次に、世界的に有名な、Big4、並びにアクセンチュアの職位について紹介します。

▲図４　Big4・アクセンチュアの職位

ホット領域の専門性は"売り"になる。論理性やソフトスキルは絶対条件

ここまで、総合コンサルの概要や仕事内容について解説してきました。事業会社とは違った特徴をご理解いただけたかと思います。

ここからは、総合コンサルに転職するための具体的な方法について解説をしていきます。必要な経験・スキルに加えて、選考内容やエージェントの活用法についても詳細に解説していきます。

総合コンサルに転職するために必要な経験・スキル

基本的なコンサルティングスキルについては、高い水準で求められることになるでしょう。ハードスキルとしては、収集したデータから課題解決に有効な洞察を論理的に導き出す論理的思考力、ならびに顧客に対してプロジェクトの成果を適切かつ論理的に伝えられるプレゼン力などが挙げられます。

一方のソフトスキルとしては、クライアントやプロジェクトメンバーと円滑な意思疎通をとることができるコミュニケーション能力、難解な課題に向き合い続けることができる精神力や体力、クライアントの期待値を上回る結果を出すことに対する意欲的な姿勢(プロフェッショナリズム)が求められます。

こういったスキルを転職前から高い水準で持っている人は珍しいでしょう。業界研究や面接対策などの選考対策をしていく過程で、徐々に身につけていく形で十分だと思います。

基本的なコンサルティングスキル以外に求められるスキルとして、特定の領域に関する専門的知見も挙げられます。ホット領域の専門性はご自身の"売り"として、積極的にアピールしていくことが、総合コンサルへの転職を成功させるために重要です。

上述の通り総合コンサルでは、ソリューション・インダストリー別の部門があります。現職の業界や職種に応じて、経験やスキルが役立つ部門での採用となる場合が多いです。ご自身の専門性がどの領域にあるのか、しっかりと経験やスキルの棚卸しをすることが極めて重要になってきます。

特に、近年の総合コンサルは大規模システム導入で大きな売上を上げているため、ERP、会計システム、人事システム、CRMシステム導入の経験者は非常に高く評価される傾向にあります。

総合コンサルの具体的な選考内容

では、総合コンサルの具体的な選考内容はどういったものなのでしょうか。

総合コンサルの選考は大きく分けて以下の３ステップで構成されています。

▲図５　総合コンサルの選考ステップ

それでは、各ステップについて詳しく見ていくことにしましょう。

① 書類選考

まずは、書類選考が行われます。履歴書と職務経歴書に加えて、志望動機書の提出が求められるファームが多いです。

職務経歴書では、これまでの経歴や仕事内容をブランディングし、コンサルタントとして求められる、問題解決力をアピールすることが大切です。

志望動機書では、総合コンサルタントになりたい理由、中でもそのファームを志望する理由、入社後どのような形で貢献できるのかをアピールすることが求められます。

コンサルティングファームの募集状況や求職者の年齢などにも左右されますが、通過難易度については『高い』ということができるのではないでしょうか。

② 筆記試験

無事に書類選考を通過したのちに待ち受けているのは、筆記試験です。

内容は、新卒採用でも求められるような「判断推理」「数的推理」などになります。ファームによっては、独自問題を課してくる場合もあります。

筆記試験は、求職者の基礎能力を計り、候補者を絞り込む目的で実施されており、いくら良い点数が出たからと言って、後の面接が大きく優遇されるというものではありません。

しかし、次に説明するケース面接の対策に注力するあまり、筆記テスト対策を疎かにして不採用になってしまう人も存在します。事前に入念な対策を行って臨むようにしましょう。

③ 面接

筆記試験を突破すると、待ち受けているのは面接になります。ファームや応募するポジションによって異なりますが、複数回の面接が課されることが多いです。

選考で課される面接は大きく分けて2種類になります。

1つ目は、通常面接です。この面接では、『なぜコンサルタントを目指したいのか』、『なぜこのコンサルティングファームを選ぶのか』などの志望動機から、『自身の強み・弱み』『転職後にどのようなポジションを望むのか』などを細かく聞かれます。

聞かれることが予想される質問に対しては、前職の経験と絡めて答えられるようにしておくことが必要不可欠になりますが、それに加えて要点を抑えた簡潔な話し方で伝えられるようにしておくべきです。質問に対してストレートに答えず、的外れな回答をしてしまったり、結論の見えないエピソードを長々と語っていては、コンサルタントとしての適性がないと判断されてしまいます。

2つ目は、ケース面接です。ケース面接とは、与えられた問いに対して制限時間内に打ち手を提案する面接形式です。

出題内容は実際にコンサルで取り組むような経営課題が多いのが特徴です。また、雑学的な知識や、正しい数値が求められるわけではなく転職希望者の問題解決能力や考えを明確に伝達する能力を見ています。

"パイプの有無"も実力のひとつ。内定をグッと近づけるエージェントの見極め方

総合コンサルへの転職を成功させる上で、転職エージェントを利用することは非常に有効です。

転職エージェントは数多く存在しており、どのエージェントを使えば良いのか分からない、という方も多いのではないでしょうか。

ここからは、総合コンサルへの転職を考える際に、活用できるエージェントの特徴について解説していきたいと思います。

総合コンサルと太いパイプのあること

総合コンサルティングファームへの転職を成功させる上で、活用できるエージェントの１つ目の特徴は「パートナーや採用責任者クラスとの繋がりが強い」という点です。太いパイプを持っている場合、一般的な選考ルートとは違った特別なルートでの選考が可能になることがあります。というのも、コンサルティングファームにおいて、どんな人物を採用するのか最終的な決裁権限を持つのはパートナーや人事責任者だからです。

一般的な選考ルートや、他のエージェントでは不合格になってしまった方が、太いパイプを持っている別のエージェント経由で選考を受けて内定する、といった事例も実際に存在しているようです。

総合ファームにおいて、新しいソリューションやインダストリー別に特化したチームを新設するような場合、コンサルティングファームは転職エージェントに相談をすることもあります。チームの新設は公にできないケースもあり、この場合非公開求人として扱われることになります。

また、クライアントの採用戦略を熟知しているエージェントでは、その会社の状況に応じて新たなポストを創設することを提案しているケースもあります。こういったポストも、非公開求人として扱われるケースが多いです。

このように、パートナーや採用責任者クラスと強固な関係性を築き上げているエージェントは、そう多く存在するわけではありません。ご自身が利用を検討しているエージェントが、こういったコネクションがあるのか事前に把握しておくと良いでしょう。

総合コンサルの選考や内部情報に詳しいこと

総合コンサルティングファームへの転職を成功させる上で、活用できるエージェントの2つ目の特徴は「総合コンサルの選考や内部情報に詳しい」という点です。

一般的な選考フローについては上述の通りですが、各ファーム、各部門によって大きな違いがあります。
面接の回数は何回なのか、そのうちケース面接は何回実施されるのか、過去にケース面接ではどういったテーマが出題されたのか、時間配分はどれくらいだったのかなど、求職者では得ることが難しい情報をエージェントが保有していることもあります。選考を突破する上で、選考の具体的内容を知ることができるのは大きなアドバンテージになるでしょう。

また、コンサルに精通しているエージェントは、各ファームの求人ニーズのトレンドを理解しています。近年、総合ファームはプロジェクトを大量に受注していることから、人員不足の状況にありますが、転職希望者の専門性と募集ポジションがフィットしているか否かが非常に重要です。

各ファームの求人ニーズのトレンドを理解していると、転職希望者の専門性とフィットしている募集ポジションに応募することできるため、選考を通過できる可能性が高くなると言えるでしょう。

選考や内部情報に詳しいエージェントを見抜くためには、各エージェントの転職実績を確認するのが良いでしょう。あるファームにはどのような方が受かりやすいのか、どのような選考が課されるのか、といったノウハウが蓄積されていることが予想されるからです。

面接や書類選考のサポートが手厚いこと

総合コンサルティングファームへの転職を成功させる上で、活用できるエージェントの3つ目の特徴は「面接や書類選考のサポートが手厚い」という点です。

総合コンサルの選考は通過難易度が高く、入念な準備が必要になります。

書類選考に関して言うと、優れたエージェントは職務経歴書に目を通せば、内定が出やすいのかどうかを判断できます。各募集ポジションが求めている人物像を熟知しており、どのような点を訴求すべきかを理解しているからです。

数多くの求職者を内定に導いてきたエージェントが添削を施すことによって、書類選考の通過率を飛躍的に上げることができるでしょう。

また、一般面接に関して言うと、募集ポジションにフィットしている人物であることをアピールすべく、前職の経験や持ち合わせているスキル、志望動機を語れるようにしておく必要があります。エージェントと面接練習を繰り返すことによって、伝えるべき事項を簡潔に分かりやすく伝えることができるようになるでしょう。

また、ケース面接に関して言うと、あくまで人と人との対話であるため、書籍の読み込みなど、独力での対策には限界があります。そこで、ディスカッション形式で練習ができるエージェントを活用することで、より本番に近い形で予行演習を行うことができます。優れたエージェントは、各ファームの面接の特徴をしっかりと把握しており、過去の傾向および最新の動向を踏まえたアドバイスをしてくれるでしょう。

おわりに

今回は、そもそも総合コンサルとは何かという点からスタートし、その仕事内容や転職時の選考内容、そして活用できる転職エージェントの特徴の解説まで行ってきました。

未経験から総合コンサルに転職するために、これからどのような準備をしていくべきかをご理解いただけたでしょうか。

転職は一筋縄ではいかないものですが、近年の人員拡大を受けて、コンサル経験の無い方にも門戸が開かれています。入念な対策をして選考に臨み、ぜひ内定を掴み取ってください。

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